かんたん未来診断は、
将来の家計を
正確に予測する
ためのものでは
ありません
今の収入や資産、
家族構成などをもとに
一つの未来を見て、
「この希望は残したい」
「ここなら
変えられるかもしれない」
と条件を変えながら、
自分のこれからを考えるための
簡易シミュレーションです
ここでは、診断結果が
どのような考え方や数値を
もとに計算されているのかを
ご紹介します
実際の金額は、
ご家庭の状況や
制度の変更などによって
異なります
将来の金額をそのまま出すと、
物価が変わったときに
その金額が多いのか少ないのか、
今の感覚では分かりません
そこで未来診断では、
生活費も収入も資産も
同じ物差しにそろえて、
今の金銭感覚のまま
未来を比べられるように
しています
物価が上がっていくことは、
この物差しの中で
考慮しています
🔢 1｜未来診断で
使っている数字について
未来診断では、大きく
3種類の数字を
使っています
公的な制度の金額や
計算方法を
もとにしているもの
年金や遺族年金など、
その時点の制度で
定められている金額や
計算方法を参考に、
未来診断の計算へ
反映しているものです
未来診断では、
診断に必要な範囲で
概算や簡易計算を
行っているものもあります
公的な統計などを参考に、
未来診断用に
調整しているもの
教育費など、
実際には家庭や学校によって
違いがあるものは、
公的な調査を参考にしながら、
未来診断で
比較しやすい金額に
調整しています
未来診断の
計算上の前提として
設定しているもの
生活費の基準や
老後の暮らし方など、
一つの正解を
決められないものです
こうした数字は
「一般的な家庭なら
必ずこうなる」という
意味ではなく、
最初の未来を見るための
基準として
設定しています
🏠 2｜生活費
基本となる生活費は、
入力された収入額の
65％を基準にしています
収入は手取り額を
入力する前提です
自営業の方は、売上ではなく
経費を差し引いた所得を
入力してください
配偶者がいる場合は5％、
25歳以下の子どもは
1人につき5％を
加算して計算します
また、最低生活費として、
| 単身 | 180万円／年 |
|---|---|
| 配偶者 | ＋90万円／年 |
| 25歳以下の 子ども | 1人につき ＋60万円／年 |
を設定しています
収入をもとに
計算した生活費と、
この最低生活費を比べて、
大きい方を
その年の生活費として使います
65％や家族構成による加算は、
「一般家庭の正しい支出率」
という意味ではありません
住まいや暮らし方、
大切にしたいことによって、
実際のお金の使い方は
人それぞれ違います
未来診断では、
最初の未来を見るための
独自の計算上の前提
として設定しています
生活費は、
「今のお金の価値」を
基準に計算しています
将来の生活費を
毎年ふくらませて
大きな数字にしていく計算は
していません
物価が上がっていくことは、
冒頭でご説明した
共通の物差しの中で
考慮しています
そこで使っている
物価上昇率は年2％です
日本銀行の
2％の物価安定目標も
参考にしていますが、
将来の物価上昇を
予測する数字ではなく、
長期的な変化を
比較するための仮定です
【参考】
🎓 3｜子どもの教育費
小学校から高校までの
教育費は、
文部科学省
「子供の学習費調査」などを
参考に、
簡易診断で
扱いやすい金額へ
調整して設定しています
現在の主な設定は、
| 公立小学校 | 40万円／年 |
|---|---|
| 私立小学校 | 180万円／年 |
| 公立中学校 | 55万円／年 |
| 私立中学校 | 160万円／年 |
| 公立高校 | 60万円／年 |
| 私立高校 | 120万円／年 |
です
これらの金額は、
「今のお金の価値」として
扱っています
大学・大学院については、
国公立・私立・
学部などによって
費用差が大きいため、
授業料や入学料などを参考に、
未来診断用の
概算額を設定しています
一人暮らしを選んだ場合は、
住居費や生活費などを
考えるための
追加費用も設定しています
実際の教育費は、
学校や地域、通学方法、
学校外活動などによって
異なります
🍵 4｜老後の生活費
老後の生活費は、
将来の暮らし方を
比べて考えるための
簡易的な基準として、
を設定しています
この金額も
「今のお金の価値」です
65歳以降に、この金額を
毎年ふくらませていく計算は
していません
現在の未来診断では、
単身・夫婦など
世帯人数による金額の区別は
していません
22万円・30万円は、
誰にでも合う老後生活費や、
世帯人数ごとの生活費を
正確に表すものではありません
実際に必要な金額は、
家族構成や住まい、暮らし方、
大切にしたいことによって
異なります
複数の調査も
参考にしていますが、
調査結果そのものを
そのまま使用した
金額ではなく、
未来診断で将来を比較して
考えるための設定値です
💴 5｜老後の年金
国民年金は、
現在の老齢基礎年金の水準を
もとに、簡易診断用の
概算額を使用しています
会社員・公務員については、
老齢基礎年金と老齢厚生年金を
合わせた概算額として、
現在の年収区分をもとに
未来診断用の
基準額を設定しています
実際の年金額は、
加入期間やこれまでの報酬、
働き方などによって変わります
そのため未来診断では、
実際の年金見込額を
精密に計算するのではなく、
未来全体を見るための
簡易的な金額として
扱っています
金額は、
「今のお金の価値」として
扱っています
🛡️ 6｜遺族年金・
死亡保障
死亡保障を考える場合は、
残された家族の生活や教育に
必要なお金だけでなく、
公的な遺族年金も
考慮しています
必要保障額は、
将来必要になる生活費などから、
遺族年金などの収入や
現在ある資産を差し引いて
簡易的に計算しています
遺族基礎年金は、
未来診断で採用している
年度の制度額と、
子どもの人数・年齢などを
もとに計算します
遺族厚生年金は、
厚生年金の報酬比例部分と
制度上の給付割合をもとに
簡易計算しています
実際の受給資格や受給額は、
加入状況や
家族構成などによって
異なります
死亡保障の計算も、
ほかの章と同じ
「今のお金の価値」の
物差しにそろえています
未来診断の結果だけで、
必要な死亡保障額を
確定するものでは
ありません
📈 7｜現役中の
収入の扱い
現役のあいだの収入は、
「今のお金の価値」を
基準に扱っています
職業ごとに
毎年の収入の伸び率を
当てはめる計算は、
現在は行っていません
実際の収入は、
仕事や働き方、
景気、転職などによって
大きく変わります
そのため未来診断では、
「この収入になる」と
予測するのではなく、
条件が変わったときに
未来がどう変わるかを
見るための基準として
使っています
💰 8｜将来の資産について
未来診断では、
毎年の収入から
生活費や教育費などを
差し引き、
その年の収支を計算しています
収支が黒字の場合は、
設定した毎月の積立額を
上限に、
積立終了年齢まで
投資へ回します
年間収支が黒字でも、
設定した積立額を超えた分を
すべて貯蓄として
資産へ加える計算には
していません
収支が赤字の場合は、
まず預貯金から取り崩し、
不足する場合は
投資資産から取り崩して、
将来の資産推移を
計算しています
預貯金も投資も、
ほかの章と同じ
「今のお金の価値」で
表示しています
毎月の積立額
積立額は、
「今の○万円くらいを
積み立てる」という
考え方で扱っています
毎月1万円と
入力した場合は、
「今の1万円くらい」を
積み立て続ける条件です
将来、口座から実際に
引き落とされる金額を
そのまま再現するものでは
ありません
今の家計の感覚で
積立額を変えると、
未来がどう変わるかを
見るための条件です
預貯金
預貯金は、利息が
ほとんど付かない前提
（年0％）で計算し、
そのうえで物価が
上がっていくことを考えて、
今のお金の価値に直して
表示しています
これは、口座にある200万円
そのものが減っていく
という意味ではありません
将来の200万円で
買えるものが
今より少なく
なるかもしれない
その分を、
今の感覚で比べられる金額に
直しているということです
投資
投資は、選んでいただいた
0％・3％・5％などを
そのままの
運用利率として扱い、
計算の中で、物価が
上がっていくことを
考えています
今のお金の価値で見ると、
目安は次のくらいです
0％ → 約 −1.96％
3％ → 約 ＋0.98％
5％ → 約 ＋2.94％
実際の将来には、
働き方の変化、病気や介護、
住宅修繕、制度改正など、
ここでは再現しきれない
出来事もあります
そのため、表示された金額は
将来の資産額を
予測・保証する
ものではありません
💖 9｜結果を見るときに
大切にしてほしいこと
未来診断で表示されるのは、
現在の条件と、
ここで説明した前提から見た
一つの未来です
数字が多く残ることだけが
「よい未来」ではありません
条件を変えてみて、
「数字は変わっても、
これは残したい」
「この選択は
自分には合わない」
「ここなら
変えられるかもしれない」
と気づくことも、
未来診断の
大切な使い方です
結果を正解・不正解として
見るのではなく、
自分は何を
大切にしたいのか
そのために、
何なら変えられるのか
を考える材料として
使ってください
📌 ご利用にあたって
かんたん未来診断は、
一般的な情報と簡易的な前提を
もとにした
シミュレーションです
将来の結果を
保証するものではなく、
個別の金融・税務・年金・
保険等の判断を
行うものではありません
制度や統計については、
必要に応じて
最新の公的情報を
ご確認ください
参考資料は
2026年8月時点で
確認したものです